定年後の資産について

こんにちは、
よしおです。

定年後の資産について考えるとき、多くの人は、まず貯金、そして金融商品のことを上げます。

そして少し考えて、年金があったな、と思います。

でも僕は、一番肝心な大切なものが忘れられがちかな、といつも感じています。

2019年6月の老後2,000万円不足問題で、あたかも定年時に2,000万円の貯金がないといけないとか、2,000万円貯金するまで働かなければならないと勘違いしている人が僕の周りにも何人もいました。

まず、この老後2,000万不足問題の内容をチェックして、多くの人がもしかして忘れているのではないという大切な資産について考えたいと思います。

老後2,000万円不足問題は幻

老後2,000万円不足問題は、2019年6月にネットで大炎上して一時期大変な盛り上がりとなりました。

財務大臣は、この報告書は受け取らないという異例の対応をしたし、のちに金融庁長官が、2,000万円不足問題は、配慮を欠いたと陳謝しています。

私は、この2,000万円不足問題が炎上しているのをみて、何を騒いでいるのか不思議でなりませんでした。

定年後、年金だけで生活しようとすれば、質素な生活をしなければ、生活費が不足するのは当たり前で、それなりに老後を楽しむなら働けばいいじゃん、とシンプルに考えていたからです。

だから、この問題は、金融庁の報告書を問題とするのではなく、その報告書の一部を切り取って、「老後の生活に2,000万円足りない！」と騒いだマスコミに問題があるし、その記事に過剰に反応してしまった人々も短絡的だったな、と思うのです。

実際、この騒ぎから１年以上経った今では、2,000万円不足問題を口にする人は僕の周りにはいないし、マスコミも新型コロナ問題などで、それどころではないようです。

では、なぜこの老後2,000万円不足問題が幻かと考えるかというと、その中身を見ればすぐ分かるからです。

まず設定されている高齢夫婦も現実的ではありません。

その設定というのは、

高齢夫婦無職世帯(夫65歳以上、妻60歳以上の夫婦のみの無職世帯)
しかも平均純貯蓄額として2,484万円持っていることになっています。

まずここで？、ですよね。

そして一月の支出が、263,718円と試算され、社会保障給付、つまり公的年金などの収入が209,198円と設定され、その差額が、54,520円。

だから、この高齢夫婦は、毎月約5万5千円の不足分を貯金などから取り崩しが必要というものです。

それが30年続けば、約2,000万円の取り崩しとなり、それを不足と言い換えたわけです。

つまり金融庁が算出して各数字は、それなりに平均値から導かれているとしても、全くの机上での計算で現実的ではなかったわけです。

むしろ、貯金が約2,500万円もあるから、支出がオーバーしてもいいじゃんねえ、的な生活ぶりを感じます。

老後2,000万円不足問題で設定されていた高齢夫婦は、2,500万円という貯金、つまり資産があるから月々支出がオーバーしてものんびりしていたようです。

では、2,500万円の貯金が無い人はどうしたらいいか？

答えは簡単で、年金の収入以内での生活をするか、不足分を働いて稼ぐかのどちからです。

そして、定年後に忘れられやすいのが、実が自分自身の資産です。

誰も社会人になりたての頃は、資産を持っていません。

でもそれは、目に見える資産がないだけで、自分自身の資産があるから、結婚し、家を購入し家族を養っていけるのではないでしょうか？

僕もこのブログでも書いていますが、定年前には全く貯金がなく、逆にマイナスでした。そして退職金でなんとかプラスに出来た人間です。

でも、それについてはあまり焦りませんでした。

それは自分には働けると体と意欲があることが分かっていたからです。

そして可能な限り働いて、それで定年後の60代、出来れば70代も楽しんで、働けなくなったら年金内での生活に切り替えればいいや、と考えていたからです。

生活費が足りなければ、働けばいい、とは誰でも考えることです。また、サラリーマンを長くやってきた人には、65歳から老齢厚生年金という心強い収入があります。

理想としては、支出をコントロールして、年金中で人生を謳歌できればいいですが、現実的には難しいかもしれません。

それなら、自分の好きな仕事、やりたい仕事で稼げばベストですね。
そしてその仕事は、なにがいいかは人それぞれです。

このブログで、それが見つかるお手伝いが出来ればいいなと日々思っています。