定年後 再雇用

こんにちは、
よしおです。

さて、定年後の働き方は、３つあります。

１つ目は、勤めていた会社に引き続き雇ってもらい働くこと。
２つ目は、転職して働くこと
３つ目は、起業して働くこと

多くのサラリーマンの傾向を見ると圧倒的に1つ目の継続雇用を希望する人が多く、全体では約8割です。

次が転職、そして起業。

同世代の私の友人知人で、全く何もしないということを選んだ人はいません。もっとも退職後半年から１年は何もしないという人がいましたが、結局また働きだしています。

僕の身近で唯一、定年後働かなかった人は、妻の父親でした。しかも早期退職で60歳前に
退職し、その後亡くなるまで全く働きませんでした。この義父については改めて書きたいと思います。

さて、今日はサラリーマンが一番選択する再雇用または継続雇用について考えたいと思います。

定年後再雇用手続き
定年後再雇用条件
最後に

定年後再雇用手続き

定年前の僕の仕事は、営業企画チームのサブリーダーという仕事でした。サブリーダーと言っても関西にチームリーダーがいて、東京には僕ともう一人だけの3人だけのチームでした。

しかし、業務は多岐に渡っていましたが、主な業務は、営業が商品を売るためのイベント企画や運営をすることでした。
つまり営業実績に直結する仕事で、僕は既に8年間勤めていて、部長や営業部員からも信頼されていました。

仕事自体は好きでしたが、身体的にも精神的にもハードで、60才を過ぎても続けたくないというのが本音でした。

そんな時、部長から呼ばれ続けてほしい旨を依頼されたのです。もちろん無理強いはしないという言葉は添えられていましたが。。。

もともと２～３年前から僕は定年で辞めると言っていたので、組織的にも辞められたら困ると言うのが上の考えです。

なんてたって中小企業ではその辺が厳しいです。

実績も経験もあるベテラン社員が定年になることは分かっていてもそこまで人を回せない中小企業が多いでしょう。僕が勤めていた会社もなんとかやりくりしていました。

また再雇用の手続きとしては、定年6ヵ月前までに

定年後再雇用条件

そこまでいて欲しいなら、いい条件を提示すればいいのに、と思いましたが、結局僕はそこまでしてまで残って欲しい存在ではありませんでした。

つまり僕の会社での重要度は、いてくれたら助かるけど、お金を掛けても残って欲しい存在ではなかったわけです。

部長には残って欲しい旨を伝えられましたが、総務に問い合わせると事務的で、定年6ヵ月前までに継続雇用を希望することを伝えて頂ければ、定年3ヵ月前までには再雇用の条件を提示します、というものでした。

その提示された定年後の条件に付いて、交渉してください、ということでしたが、再雇用を選んだ先輩社員に聞いて回ったところ、共通していた内容は、

「交渉の余地は、ほとんどない」

でした。

結局、最終的に社長の意向が優先されるようです。まあ、中小企業ではあるあるでしょうね。

だから、定年10ヵ月を切った時点で具体的な手続きは、単に上長に再雇用の意向を伝えるだけ、という簡単なものでした。

なお、肝心な退職員に関しては、社則に明記されていて、簡単に計算できました。よくネットなどでも自分が受け取る退職金の額が直前までよくわからない、という記事を読んだことがありませんが、僕が勤めたいた会社では、社則で計算方法が明記されていて、しかも実際受け取った時も計算通りだったので、そこは評価したいと思いました。